そばアレルギー症状をおもちの方は絶対にソバを食べないでください

ご注意ください：そばをゆがいた同じ鍋でうどんをゆがかないでください

うどんを食べたのにそばアレルギー症状がでることがあります。うどんとそばを同じ鍋で湯がいたのが原因です。コンタミネーションが要因でアレルギーは誘発されます。

Contaminate:　vt.　よごす、汚染する

ソバによる食物Anaphylaxisアナフィラキシー

ソバアレルギーは、卵、牛乳アレルギーに比べ数は少ないですが、アナフィラキシーショックをおこして、場合によっては命の危機に瀕する可能性があります。


ソバアレルギーはアミノ酸の段階にまで分解されていない未消化のソバ蛋白質が腸から吸収されることで引き起こされます。ソバの消化抵抗性が高いことが、コレステロール低下にプラスに作用するのに対し、アレルギーではマイナスに作用します。


Anaphylaxis:　防御の消失した状態の意

即時性アレルギー（アナフィラキシー）について

抗原に感作されている状態において、再度抗原が投与された場合に起こる即時型アレルギー反応をアナフィラキシーといい、これが全身性に起こってショック（血圧低下などによる末梢への循環不全状態）となった場合をアナフィラキシーショックという。症状は数分であらわれ、口渇、口唇のしびれ感、心悸亢進、尿意、便意などで始まり、皮膚症状として全身の発赤、そう痒感、眼瞼・口唇の膨張があらわれる。気道閉塞症状としては咽頭異物感・閉塞感から呼吸困難へと至り、致命的となることがある。また全身循環不全によるショックでは、不整脈による心停止により死亡する危険性がある。

事例：
10歳の女児。レトルトパックのハンバーガーを自宅で再度加熱調理して食べたら、気管支喘息発作、全身じんま疹があらわれる。ハンバーガーに使用されていた業務用胡椒に成分調整剤として添加されたそば粉で食物アナフィラキシーが誘発されたため


アレルギー物質含有食品の表示義務

食物の摂取により、免疫学的な作用で発疹などのアレルギー症状を起こす割合は3歳児8.6％、小学1年生7.4％、中学2年生6.3％、成人9.3％にも及ぶといいます。（平成9年度、厚生労働省調査）

アレルギー物質を含む食品による健康被害が増大傾向にあり、こうした危害を未然に防ぐため、アレルギー関連する原因物質（特定原材料）の表示が義務づけられました。

表示義務化される原材料の5品目は小麦、そば、卵、乳及び落花生です。

概要

アレルギー物質を含む食品に関する表示について

第1　アレルギー物質を含む食品に係る表示制度の概要

1）アレルギー物質を含む食品については、特定のアレルギー体質を持つ方の健康危害の発生を防止する観点から、食物アレルギーを引き起こすことが明らかになった食品のうち、特に発症数、重篤度から勘案して表示する必要性の高い小麦、そば、卵、乳及び落花生の五品目（以下「特定原材料｝という。）を食品衛生法施行規則（昭和　23年厚生省令23号。以下「規則」という。）別表5の2も掲げ、これらを含む加工食品については、規則5条に定めるところにより当該特定原材料を含む旨を記載しなければならないとしたこと。

2）アレルギー物質を含む食品として、規則では5品目が列挙されているところであるが、食物アレルギーの実態及びアレルギー誘発物質の解明に関する研究から、あわび、いか、いくら、えび、オレンジ、かに、キウイフルーツ、牛肉、くるみ、さけ、さば、大豆、鶏肉、豚肉、まつたけ、もも、やまいも、りんご、ゼラチンの19品目についても、特定のアレルギー体質を持つ方に、過去に一定の頻度で重篤な健康危害が見られていることから、これらを原材料として含む加工食品については、当該食品を原材料として含む加工食品については、当該食品を原　材料として含む旨を可能な限り表示するよう努めるよう推奨していること。

3）従って、アレルギー物質を含む食品に係る表示について、食品衛生法（昭和23年法律第233号以下「法」という）第11条及び同条に基づく規則5条による表示義務違反となるのは、特定原材料を原材料としているにもかかわらず、特定原材料を含んでいる旨を適切に記載していない場合であること。　

詳細については「厚生労働省ホームページ」をご覧ください。
アレルギー物質を含む食品に関する表示について

 

小中学校の給食による食物アレルギー事故が年間250件以上起きていた（03年度）
うち1割は命にかかわる「アナフィラキシーショック」だった。
発症までの時間は30分未満が6割以上。事故の約4割は初めて食物アレルギーと分かったもので避けようがなかった10件（4％）。事前に分かっていながら対象の子供への食材除去対策が取られておらず、作り手のミスなどが原因となる食材が混入していたというもの63件（25％）（05/12/10朝日新聞より）